一戸建てのフルリフォームを検討しているものの、「実際いくらかかるのか」「予算オーバーにならないか」と不安を感じている方は多いのではないでしょうか。
フルリフォームは工事範囲が広い分、費用の振れ幅も大きくなります。事前に相場を把握しておくことが、計画を成功させる第一歩です。
この記事では、工事エリア別・坪数別・築年数別に費用相場を整理したうえで、費用が高くなりやすい原因と賢く抑えるための実践的なポイントを解説します。
戸建てフルリフォーム費用の全体像を把握し、安心して計画を進めましょう。
目次
戸建てフルリフォームの費用相場と工事別内訳
工事エリア別の費用相場（水回り・内装・外装・構造）
フルリフォームの費用は「どこを工事するか」によって大きく変わります。まずは工事エリアごとの費用目安を確認しましょう。
水回り（キッチン・浴室・トイレ・洗面）
水回りは設備機器の本体価格と工事費の両方がかかるため、費用が膨らみやすいエリアです。設備のグレードによって数十万円単位の差が生じることも珍しくありません。
キッチン：50〜200万円
浴室：80〜200万円
トイレ：15〜50万円
洗面台：15〜40万円
4箇所合計で160〜490万円程度が目安です。すべてをハイグレードにすると500万円を超えるケースもあります。
内装（床・壁・天井・建具）
壁紙・床材・建具の交換など、生活空間の印象を大きく左右する工事です。使用する素材のグレードと施工面積によって費用が変わります。
床材張り替え：約10,000円～/㎡
壁紙張り替え：約1,000円～/㎡
建具交換：20〜60万円
間取り変更：約50万円～
外装（外壁・屋根）
外から見える部分の工事です。劣化が進んでいると下地補修が必要になり、費用が増える傾向があります。
外壁塗装・張り替え：80〜200万円
屋根工事（カバー工法〜葺き替え）：80〜200万円
その他（耐震補強・断熱）
目に見えない部分への投資ですが、住まいの安全性と快適性に長期的に影響します。築年数が古い住宅ほど費用がかさみやすい工事です。
耐震補強：50〜150万円
断熱改修：50〜200万円
坪数・築年数別の費用シミュレーション
費用の目安は、建物の広さと築年数の組み合わせによって変わります。自宅に近いパターンで確認してみてください。
25坪・築20年
内装・水回り中心のリフォームであれば700〜1,000万円程度が目安です。構造的な問題が少ないケースが多く、比較的費用を抑えやすい条件といえます。
30坪・築30年
給排水管の老朽化が進んでいる場合が多く、全面交換が必要になるケースがあります。耐震補強を加えると1,000〜1,300万円程度を見込んでおくと安心です。
30坪・築40年以上
1981年（昭和56年）5月31日以前に建てられた旧耐震基準の戸建ては、耐震性の確認や補強が必要になるケースが多く、工事費が上がりやすい傾向があります。そのため、1,300〜1,800万円以上を想定しておきましょう。解体後に想定外の不具合が見つかることもあるため、総工事費の10〜20%程度を予備費として用意しましょう。
坪単価の考え方や相場の幅について、こちらの記事で詳しく解説しています。
さいたま市で安心・納得のリフォームをお考えなら、ぜひ株式会社ISMのご利用をご検討ください。
▶お問い合わせはコチラ
予算別｜戸建てフルリフォームでできること
「いくら用意すれば何ができるのか」を予算別に整理しました。計画の出発点として参考にしてください。
500万円台でできること
500万円台は、優先度の高いエリアに集中投資するのに適した予算帯です。住まい全体を一新するのは難しいものの、水回り2〜3箇所の交換と内装の全面張り替えを組み合わせることで、生活の快適性を大きく改善できます。外装や耐震補強は別途計画することになります。
500万円台でどこまで対応できるかは、関連記事でくわしくまとめています。
1,000万円前後でできること
多くのご家庭が検討する予算帯です。水回り4箇所の交換・内装全面張り替え・外壁や屋根のメンテナンスをまとめて行える規模感があり、住まいの主要な課題をほぼ解消できます。
築25〜35年の戸建てで「設備も内装も全部リセットしたい」という場合は、この予算帯を軸に計画を立てるのが現実的です。耐震補強や断熱改修も含めるなら、1,200万円前後を目安にするとよいでしょう。
1,500万円以上でできること
スケルトンリフォーム（構造のみ残して全面解体）で住まいを根本から作り直せる予算帯です。間取りの大幅な変更、配管・電気配線の全面更新、最新の断熱・耐震性能への引き上げまで対応できます。
「建て替えに近い水準で住まいを一新したい」「築40年以上で全面的に手を入れたい」というケースに向いています。この規模になると、施工業者の選定と詳細な現地調査が費用の精度を大きく左右します。
施工事例の紹介
築40年超えの一軒家フルリフォーム事例
構造躯体を残してすべてを一新したスケルトンリフォームの事例です。旧耐震基準の建物に耐震補強を施しながら、間取りの変更・水回りの全面交換・断熱改修を同時に実施。工事期間は約5ヶ月で、建て替えに近い水準の住まいへと生まれ変わりました。
戸建てフルリフォーム費用が高くなる原因
計画段階の見積もりより実際の費用が膨らむケースは少なくありません。高くなりやすい原因をあらかじめ把握しておくことで、想定外の出費を防ぐことができます。
築年数による構造・劣化の影響
築年数が経つほど、見えない部分の劣化が進んでいる可能性が高まります。特に注意が必要なのは耐震性と配管の2点です。
旧耐震基準で建てられた建物は、現行基準を満たすための補強工事が必要です。基礎や柱の状態によっては大規模な改修が必要になり、工事費が大幅に増加することがあります。
配管については、築30年以上の住宅で給排水管の腐食や漏水リスクが高まります。部分交換で済む場合もありますが、状態が悪ければ全面交換となり、数十万〜150万円程度の追加費用が発生することも。築年数と建物の状態はセットで確認しておくべきポイントです。
解体後に発覚しやすい隠れた不具合
スケルトンリフォームでは、壁や床を解体してはじめて発覚する問題があります。代表的なものがシロアリ被害・柱の腐食・雨漏り跡です。いずれも外観からは判断しにくいため、事前の建物状況調査でリスクを把握しておくことが大切です。
解体後の追加工事は当初の見積もりに含まれていないことが多いため、総工事費の10〜20%を予備費として確保しておくと、資金計画が崩れにくくなります。
法的手続き・事前調査にかかるコスト
フルリフォームでは、建物状況調査費用（5〜10万円程度）のほか、大規模工事の場合に必要となる建築確認申請の費用が別途発生することがあります。
建築確認申請は、主要構造部（柱・梁・壁・屋根など）に大幅に手を加える工事や、用途変更を伴う場合に必要です。該当するかどうかは工事内容と建物の状況によって異なるため、計画の段階で施工業者に確認しておきましょう。こうした諸費用を見落とすと、予算内に収まらない原因になります。
資材・人件費高騰
近年、建築資材の価格と職人の人件費は上昇傾向が続いています。数年前の相場感で予算を組んでしまうと、実際の見積もりとの間に大きな乖離が生じるケースがあります。
現在の市況では、以前より1〜2割程度費用が上振れする事例も珍しくありません。リフォームを検討しているなら、早めに現地調査と見積もりを取り、現在の価格水準を把握しておくことをおすすめします。
戸建てフルリフォームと建て替え、どちらを選ぶべき？
フルリフォームを検討する際、「いっそ建て替えたほうがいいのでは？」と迷う方も多くいます。費用・工期・目的の3つの軸で整理すると、判断がしやすくなります。
フルリフォームが向いているケース
次の条件に当てはまる場合、フルリフォームが合理的な選択になります。
- 築年数が30年未満、または2000年以降の建物
- 基礎・構造に大きな問題がない
- 建て替えより費用を抑えたい
- 敷地の形状や建ぺい率などの条件から、新築が建てにくい
- 工期を短くしたい
- 愛着のある住まいを活かしながら快適性を高めたい
建て替えが向いているケース
次のような状況では建て替えを検討したほうがよいでしょう。
- 基礎や主要構造部の劣化が著しく、修繕費用が建て替えに近い水準になる
- 築35年以上、かつ旧耐震基準
- 間取りを根本から変えたい、または大幅な増築が必要
- あと20年以上住み続ける予定
- 最新の省エネ性能・耐震等級を最高水準で確保したい
フルリフォームと建て替えの判断基準については、下記の記事もあわせてご覧ください。
戸建てフルリフォーム費用を賢く抑えるための実践ポイント
費用が高額になりがちなフルリフォームも、計画の立て方次第でコストを抑えることは十分可能です。
工事の優先順位と「段階的リフォーム」の活用
「すべて一度に」ではなく、緊急度と費用対効果で工事の順番をつける考え方が有効です。
最初に対処すべきは、後回しにすると費用が増える工事です。耐震補強・配管交換・断熱改修は、内装を仕上げてから手を加えようとすると二度手間になり、コストが大幅に増加します。構造・設備系の工事は最優先で計画に組み込むのが原則です。
一方、使用頻度の低い部屋の内装改修や収納の整備などは、次の段階で進めることも可能です。工事の優先順位を決め、段階的に進めることで、初期費用の負担を分散させられます。
複数の業者に見積もりを依頼する
フルリフォームは工事範囲が広いため、同じ条件でも業者によって見積もり金額に大きな差が出ます。最低でも3社に相見積もりを依頼し、金額だけでなく工事内容・仕様・保証条件まで比較しましょう。
見積もりを確認する際に特に注意したいのが「一式」表記です。内容が不明確なまま契約すると、後から追加費用が発生するリスクがあります。工事項目ごとに内訳が明記されているか、必ず確認しておきましょう。
フルリフォームが得意な施工業者にまとめて依頼する
水回り・内装・外装・構造などの工事をそれぞれ別の業者に依頼すると、調整コストや諸経費が重なり、かえって費用が高くなってしまうことも。
フルリフォームの実績が豊富な施工業者に一括で依頼することで、工程を効率化でき、トータルコストを抑えやすくなります。工事中のコミュニケーション窓口が一本化されるため、追加工事の対応もスムーズです。
補助金・税制優遇制度を活用する
フルリフォームでは、複数の補助金・税制優遇制度を活用できる可能性があります。主な制度は以下のとおりです。
さいたま市戸建住宅 耐震補強等助成（令和8年度）
昭和56年5月31日以前に建てられた市内の戸建住宅が対象で、耐震診断の結果「安全でない」と判定された住宅に対して、補強設計・補強工事・建替えの各段階で助成が受けられます。
| 助成率 | 上限額 | |
|---|---|---|
| 耐震補強設計 | 費用の2/3 | 20万円/棟 |
| 耐震補強工事 | 費用の1/2※ | 120万円/棟 |
| 設計＋工事 | 費用の4/5 | 140万円/棟 |
※工事費の上限単価は床面積1㎡あたり39,900円。設計助成を受けた場合はその金額が工事の上限額から差し引かれます。
申請の注意点
- 着工前に申請・交付決定が必須（着工後は対象外）
- 設計と工事は別々に申請。別年度に分けての申請も可能
- 実績報告は申請年度の1月31日まで、請求は3月末日まで
さいたま市：耐震補強等助成制度
住宅省エネ2026キャンペーン
「みらいエコ住宅2026事業」「先進的窓リノベ2026事業」「給湯省エネ2026事業」「賃貸集合給湯省エネ2026事業」の4つの補助事業で構成されています。省エネ改修や子育て改修等のリフォーム工事が対象となります。
バリアフリーリフォーム補助金：介護保険制度の住宅改修や各自治体の補助制度
国の補助金制度と並行して、さいたま市では高齢者や障害者のいる世帯を対象とした独自の補助金制度を設けています。
住宅ローン減税
省エネリフォームや耐震リフォームなど一定の工事を行った場合、ローン残高に応じた所得税の控除が受けられます。補助金との併用が可能なケースもあるため、資金計画を立てる際にはセットで検討することをおすすめします。
最新の補助金情報は下記の記事で整理しています。
Q&A
Q. フルリフォームと部分リフォームはどう違うの？
A. 部分リフォームはキッチンや浴室など特定の箇所のみを改修する工事です。フルリフォームは内装・外装・設備・構造など住まい全体を対象とした大規模工事で、構造のみ残して全面解体する場合はスケルトンリフォームとも呼ばれます。
Q. 築40年の戸建てはフルリフォームと建て替え、どちらが得？
A. 一概には言えませんが、基礎・構造躯体が健全であればフルリフォームの方がコストを抑えられるケースが多いです。一方、基礎の劣化が著しい場合や耐震・断熱性能を最高水準まで引き上げたい場合は、建て替えが合理的な選択になることもあります。いずれにしても、現地調査のうえで比較検討するのがベストです。
Q. フルリフォーム中、住みながら工事できる？
A. 工事の規模や内容によります。部分的な工事であれば居住しながら対応できる場合もありますが、スケルトンリフォームのような大規模工事では安全面・工期面から仮住まいが必要になることがほとんどです。仮住まいの費用（家賃・引越し代）も資金計画に含めておきましょう。
住みながらリフォームする際の注意点はこちらで詳しく解説しています。
Q. 見積もりを依頼したら必ず契約しなければいけない？
A. そのようなことはありません。見積もりの取得は無料で、契約義務も一切発生しません。複数社の見積もりを比較・検討したうえで、納得できる業者を選ぶことが大切です。
まとめ
戸建てフルリフォームの費用が想定より膨らみやすい原因は、構造劣化・解体後の隠れた不具合・法的手続き・資材高騰の4つです。あらかじめ把握したうえで予備費を確保し、計画を立てることが重要になります。
費用を抑えるためには、工事の優先順位の整理・相見積もりの比較・補助金の活用が有効です。特に、フルリフォームの実績が豊富な業者に一括依頼することで、工程の効率化とコスト削減が期待できます。まずは現地調査と見積もりを取り、自分の住まいの状態に合った費用感を把握するところから始めてみましょう。
