高齢になると、トイレでの立ち座りや移動が困難になり、転倒のリスクも高まります。トイレは一日に何度も使用する場所だからこそ、介護リフォームで安全で快適な環境を整えることが大切です。
トイレの介護リフォームでは、手すり設置や段差解消など6つの基本工事が重要です。介護保険を活用すれば、20万円を上限に費用の7割から9割の補助が受けられます。
本記事では、トイレの介護リフォームに必要な工事内容、費用相場、介護保険や助成金の申請手順を詳しく解説します。さいたま市で利用できる独自の助成制度や、スマートトイレなど快適性を高めるアイデアも紹介しているため、ぜひ参考にしてみてください。
目次
介護リフォームでトイレを改修する際に必要な6つの工事内容
トイレの介護リフォームでは、最低でも以下の6つを実施する必要があります。
- 手すりを取り付ける
- 出入口の段差をなくす
- 滑りにくい床材に張り替える
- 開き戸を引き戸に変更する
- 介護しやすいスペースを確保する
- 便器を和式から洋式に変更する
順番に解説します。
1.手すりを取り付ける
手すりの取り付けは、介護トイレリフォームで最も多く実施される工事です。便器からの立ち座り動作を補助し、転倒を防止する効果があります。体力や筋力が低下した高齢者にとって、立ち座りの動作は大きな身体的負担です。
トイレに取り付ける手すりには様々な形状や組み合わせ方があります。利用する高齢者ご本人の身体状況に合わせた適切な手すりを選ぶことが重要です。ただし、麻痺の有無や筋力の状態によって最適な位置は異なるため、理学療法士やケアマネージャーと相談しながら決定することをおすすめします。
リフォームで取り付ける手すりについては以下の記事で詳しく解説しています。ぜひこちらの記事もご覧ください。
▶リフォームで手すりを設置する費用は？補助金活用で安心の住まいへ
2.出入口の段差をなくす
トイレの出入り口にある段差は、高齢者にとってつまずきの原因となり、転倒リスクを高めます。わずか数センチの段差でも、足が上がりにくくなった高齢者には大きな障害となります。
段差解消の方法は、敷居の撤去・床のかさ上げ・スロープの設置などです。特に車椅子を使用する場合は、完全にフラットな床面にすることが必須です。段差を解消することで、歩行器や車椅子での出入りもスムーズになり、日常生活の自立度が大きく向上します。
3.すべりにくい床材に張り替える
トイレの床がタイルや石材の場合、水に濡れると非常に滑りやすく転倒の危険性が高まります。硬い床材は転倒時の衝撃が大きいため、骨折などの重大な怪我につながる可能性があります。
介護リフォームで特におすすめの床材がクッションフロアです。名前の通りクッション性に優れた素材であり、万が一転倒しても衝撃を吸収してくれるため怪我のリスクを抑えられます。
表面に凹凸加工が施されているため濡れた状態でも滑りにくく、根本的な転倒予防にも効果的です。防水性・抗菌性・消臭性にも優れており、トイレという水回り空間に最適な床材といえます。
掃除がしやすくコストパフォーマンスにも優れているため、介護トイレリフォームで最も推奨される床材の一つです。
トイレの床材選びの参考にこちらの記事もぜひご覧ください。
▶トイレの床をリフォームするなら何にする？選び方とおすすめの床材を紹介
4.開き戸を引き戸に変更する
従来の開き戸は、開閉時に体を前後に動かす必要があるため、高齢者や車いす利用者には大きな負担となります。特に内開きのドアの場合、トイレ内で転倒した際にドアを塞いでしまい、救助が困難になるという深刻な問題があります。
引き戸への変更により、その場に立ったまま横にスライドさせるだけで開閉できるため、体を前後に移動させる必要がありません。車椅子での出入りも容易になり、介助者がサポートする際のスペース確保もしやすくなる点が大きなメリットです。
引き戸の設置スペースが確保できない場合は、アコーディオンカーテンや折れ戸も有効な選択肢となります。
※折れ戸については、後の項でくわしく紹介していますので参考にしてください。
5.介護しやすいスペースを確保する
狭いトイレでは、介助者が入るスペースが確保できず、介助動作に支障をきたします。一人で用を足せる場合でも、狭いスペースでの動作は転倒リスクを高める要因です。
標準的なトイレは約0.4坪(幅80×奥行き125cm)ですが、車椅子で自走する場合は0.75坪、介助が必要な場合は1坪程度のスペースが推奨されています。便器の前方に85cm以上、側方に50〜100cm以上のスペースを確保すれば、安全で快適なトイレ環境を実現できます。
既存のトイレを拡張するには大規模な工事が必要になる場合がありますが、長期的な介護を見据えた場合、検討する価値は十分にあると言えるでしょう。
6.便器を和式から洋式に変更する
和式トイレは、しゃがんだ姿勢を維持する必要があり、膝や腰への負担が極めて大きい構造です。高齢者にとって立ち座りの動作はバランスを崩しやすく、転倒リスクが高まります。
洋式トイレに交換すれば、座った姿勢で楽に用を足せるため、身体への負担を大幅に軽減可能です。温水洗浄便座の設置により、清潔性と快適性の向上にもつながります。
和式から洋式への変更には、便器の撤去や床の張り替えといった大規模な工事が必要です。費用は18〜57万円程度かかりますが、介護保険の対象工事として認められているため、申請により費用負担を軽減できます。
より快適な介護トイレにアップデートするアイデア6選
前の項では、介護リフォームをトイレに行う場合に、最低限必要な工事内容について解説しました。ここでは、より快適な介護トイレにアップデートするためのアイデアを6つご紹介します。
- トイレを寝室の近くに移動する
- ベッドのそばに水洗トイレを設置する
- トイレを断熱リフォームする
- 洗面や簡易的なシャワールームを併設する
- 開き戸の選択肢｜連動折れドア（LIXIL）に交換する
- 補高便座やトイレリフトを取り付ける
順番に解説します。
1.トイレを寝室の近くに移動する
介護に適したリフォームを計画する際は、介護される方の寝室とトイレの位置関係にも注目しましょう。高齢者にとって、寝室からトイレまでの移動距離が長いと、移動する際の身体的負担が大きくなります。
高齢者は夜間にトイレを利用する回数が多い傾向があり、移動の距離が長いと足元が不安定になり転倒のリスクが高まります。現状の間取りによっては大規模工事が必要になるため、推奨はできませんが、利用者の状況次第で考慮するべき点です。
トイレのみのリフォームでも介護保険等の助成制度を利用できますが、住宅全体のバリアフリー化を行う場合は、より多くの補助金制度や税制優遇措置を活用できます。
2.ベッドのそばに水洗トイレを設置する
移動が極めて困難な方や、夜間の転倒リスクを最小限に抑えたい場合、ベッドのそばに水洗トイレを設置する選択肢があります。TOTOのベッドサイド水洗トイレは、大掛かりな配管工事をせずに設置できる画期的な製品です。高齢者の自立した排泄を支援し、介助者の夜間負担を大幅に軽減する効果が期待できます。
通常のトイレ新設と異なり、細い排水管で汚物を圧送する仕組みを採用しているため、大規模な工事の必要がありません。押入れ・クローゼットなどの収納スペースにも設置できるため、マンションなど構造上の制約がある住宅でも導入可能なケースがあります。
「介護保険制度 特定福祉用具・特定介護予防福祉用具」 購入対象品のため、指定事業者登録している販売店で購入した場合のみ、介護保険制度が利用できます。ただし、設置に関する費用は自己負担となるため注意が必要です。
製品の詳細は下記のTOTO公式サイトをご覧ください。
参照：ベッドサイド水洗トイレ EWRS320N（TOTO公式サイト）
3.トイレを断熱リフォームする
冬場のトイレは室温が低く、暖かい部屋から移動すると急激な温度変化により血圧が変動するヒートショックのリスクが高いです。断熱リフォームと言っても大掛かりな工事は不要で、内窓を取り付けるだけの簡単なリフォームでも大きな断熱効果が期待できます。
トイレの断熱工事は介護保険の対象外ですが、組み合わせる工事内容によっては、省エネリフォームの補助金制度を活用できる可能性があります。見積を依頼する際に専門業者に相談してみるとよいでしょう。
4.洗面や簡易的なシャワールームを併設する
近年、高齢者介護施設などで導入が進んでいる、トイレと簡易的なシャワー室を一体化した住宅向けの製品が注目されています。排泄時の予期せぬトラブルなど、身体や床が汚れてしまった際にもその場ですぐに洗い流せるため、清潔さを保ちやすく衛生管理の面で大きなメリットがあります。
別の場所にある浴室などへ移動する手間や、転倒のリスクを避けることができるため、要介護者の身体状況によっては、検討する価値のある設備といえるでしょう。
5.開き戸以外の選択肢｜連動折れドア（LIXIL）に交換する
住宅の構造上の理由で引き戸への変更が難しい場合は、連動折れドアという選択肢があります。LIXILが提供する連動折れドアは、扉を折りたたみながら開く構造のため、開き戸よりも少ないスペースで設置可能で、省スペースで開閉できる点がメリットです。
引き戸の引き込みスペースが取れない場所にも、既存のドア枠を活用して取り付けられるため、簡単に交換できます。開閉時の力が少なく済むため、握力が低下した方でも容易に操作可能で、介護保険の対象工事にも該当します。
製品の詳細は以下のLIXIL公式サイトをご覧ください。
参照：ラシッサUD：一般住宅（LIXIL公式サイト）
6.補高便座やトイレリフトを取り付ける
便座の高さが低いと立ち座りの動作が困難になり、膝や腰に大きな負担がかかります。特に高身長な方ほど便座に座る際の負担が大きく、転倒やケガのリスクが増大します。補高便座やトイレリフトを取り付けて、座面高さを調整式にすれば安全性の向上が可能です。
補高便座は既存の便座上に設置する補助具で、座面を5〜10センチ高くできるため、安定した姿勢を保ちやすくなります。トイレリフトは電動で座面が上下する装置で、ボタン操作で座面の高さ調節が可能です。
補高便座は「介護保険制度 特定福祉用具・特定介護予防福祉用具 購入対象品」のため、介護保険制度を利用できますが、指定事業者登録している販売店での購入が必要です。
下の動画では、実際の介護リフォーム事例を紹介しています。施主様の生の声も収録されている貴重な映像です。ぜひご覧ください！
【令和版】【劇的ビフォーアフター】介護をする側も気持ちよく使えるトイレリフォーム【施工事例】
トイレの介護リフォームにかかる費用相場
トイレの介護リフォーム費用は工事内容によって大きく異なり、手すりの設置だけであれば1万円から実施できます。一方で、和式から洋式への便器交換や壁の撤去を伴うスペース拡張工事では、50万円を超える場合があります。
各工事項目別の具体的な費用相場は以下の通りです。
| 工事内容 | 費用相場 | 工期の目安 |
| 手すりの取り付け | 1〜5万円以上 | 数時間〜半日 |
| 出入口の段差解消 | 2〜8万円以上 | 半日〜1日 |
| 床材の張り替え（クッションフロア） | 3〜6万円以上 | 半日〜1日 |
| 開き戸から引き戸への変更 | 8〜15万円以上 | 1日〜2日 |
| 連動折れドア（LIXIL）への交換 | 10〜20万円以上 | 1日 |
| 便器の和式から洋式への変更 | 18〜57万円以上 | 1日〜2日 |
| トイレスペースの拡張（壁撤去含む） | 20〜50万円以上 | 2日〜5日 |
| トイレの位置移動（配管工事含む） | 50〜100万円以上 | 3日〜7日 |
| ベッドサイド水洗トイレの設置 | 50〜80万円以上 | 2日〜3日 |
介護保険を活用すれば上限20万円まで費用の7割から9割が補助されるため、自己負担は2万円から6万円程度に抑えられます。さらに自治体独自の助成制度を併用できる場合は、実質的な負担をさらに軽減できる可能性があります。
介護保険が適用されるトイレリフォームの条件と申請手順
トイレの介護リフォームには、介護保険の住宅改修費支給制度を活用できます。ここでは、制度の詳細と申請方法について解説します。以下の情報をしっかり理解して、賢く制度を活用しましょう。
介護保険の適用条件
介護保険の住宅改修費が適用される条件は、要支援1から要介護5のいずれかの認定を受けている方が対象です。改修する住宅が被保険者証に記載された住所地であり、実際に居住していることが条件となります。
支給限度額は生涯で20万円までと定められており、自己負担割合は所得に応じて1割から3割です。20万円の枠は一度に使い切る必要はなく、複数回に分けて利用することも可能です。例えば、最初に手すりを設置して後から便器交換を行うといった段階的な工事にも適用可能です。
転居した場合や要介護度が3段階以上上昇した場合は、再度20万円の枠を利用できる制度があります。
介護保険の対象工事
介護保険の住宅改修費支給の対象となる工事は、以下の6項目と、それらに付帯する工事です。
- 手すりの取り付け：トイレ内の壁面や廊下に手すりを設置する工事
- 段差の解消：トイレ出入り口の敷居撤去や床のかさ上げ
- 床材の変更：滑り防止や移動円滑化のための床材変更
- 扉の取替え：開き戸から引き戸への変更やドアノブ交換
- 便器の取り替え：和式便器から洋式便器への交換
- 付帯工事：上記工事に伴う壁や床の補修など
注意点として、洋式便器から洋式便器への交換は原則として対象外です。ただし、便座の高さを調整する補高便座は、特定福祉用具購入として介護保険の対象となります。
介護保険の申請手順
介護保険の住宅改修費支給を受けるためには、工事前と工事後の2回の申請が必要です。正しい手順を踏まないと支給されないため、注意が必要です。
【工事前の事前申請】
- ケアマネージャーや地域包括支援センターに相談
- リフォーム業者に見積もりを依頼
- 住宅改修理由書の作成(ケアマネージャー等が作成)
- 工事前の写真撮影
- 市区町村に事前申請書類を提出
- 審査結果を待つ
【工事後の事後申請】
- 工事完了後、全額を業者に支払い
- 工事後の写真撮影
- 領収書や工事内訳書を受領
- 市区町村に事後申請書類を提出
- 審査後、指定口座に住宅改修費が振り込まれる
重要なポイントは、必ず工事前に事前申請を行うことです。工事開始後や完了後に申請しても、支給対象外となってしまいます。
さいたま市で利用できる介護保険以外の助成制度
さいたま市では介護保険に加えて、国や自治体独自の助成制度を活用できます。制度を併用することで、自己負担をさらに軽減しながらトイレリフォームを実現できる可能性があります。
各制度には対象者の条件や申請期限が設定されているため、事前に詳細を確認して計画的に申請を進めることが重要です。リフォーム会社に相談すると、利用可能な制度を提案してもらえる場合があります。
※制度の詳細は、各公式サイトにてご確認ください。
子育てグリーン住宅支援事業2025
子育てグリーン住宅支援事業2025は、若年世帯や子育て世帯が省エネ性能の高い住宅改修を行う際に補助金を受けられる制度です。バリアフリー改修が対象工事に含まれており、トイレの手すり設置や段差解消に適用可能です。
介護保険との併用はできないため、どちらか一方を選択する必要があります。若年世帯や子育て世帯に該当する場合は、介護保険と比較してどちらが有利か検討してから申請することが推奨されます。
参照：住宅省エネ2025キャンペーン 子育てグリーン住宅支援事業（国土交通省/環境省）
長期優良住宅化リフォーム推進事業
長期優良住宅化リフォーム推進事業は、住宅の耐震性や省エネ性能を向上させるリフォームに対して補助金を支給する制度です。バリアフリー改修が対象工事として認められており、トイレリフォームと同時に住宅全体の性能向上を図れます。
申請には事前のインスペクション実施やリフォーム履歴の作成が必要となり、手続きが複雑です。専門知識を持つリフォーム会社に依頼して、申請サポートを受けることをおすすめします。
参照：令和7年度長期優良住宅化リフォーム推進事業（国土交通省）
【さいたま市】介護予防高齢者住環境改善支援事業
さいたま市独自の制度である介護予防高齢者住環境改善支援事業は、65歳以上の高齢者が自宅のバリアフリー化を行う際に助成金を受けられる制度です。介護保険の認定を受けていない方でも利用できる点が特徴です。
工事前に、さいたま市高齢福祉課に申請して承認を受ける必要があります。市内に1年以上居住している方が対象であり、所得制限が設けられている場合があるため、事前に確認が必要です。
参照：介護予防高齢者住環境改善支援事業について（さいたま市）
さいたま市のリフォーム補助金についてはこちらの記事で詳しく解説していますので、参考にしてみてください。
▶さいたま市のリフォーム補助金でお得に改修！申請手順と注意点
トイレの介護リフォームに関するQ&A
トイレの介護リフォームについて、多くの方が抱く疑問や質問にお答えします。以下のQ&Aを参考に、不安や疑問を解消してください。
Q. リフォーム工事中、トイレは使えなくなりますか？
A：工事内容によって異なりますが、和式から洋式への変更や、トイレスペースの拡張など大規模な工事の場合、数日間トイレが使用できなくなります。業者が仮設トイレを用意してくれる場合もありますが有料です。ショートステイやポータブルトイレの利用も検討しましょう。
Q. 手すりの取り付け位置はどのように決めたら良いですか？
A：手すりには縦型、横型、L字型など複数のタイプがあり、使用者の身体状況や動作パターンに合わせて最適な形状・位置を選ぶことが重要です。一般的には、便器の先端から200〜300mm前方に縦手すりを設置し、便座の高さから200〜250mm上に横手すりを配置するL字型が効果的とされています。
まとめ
トイレの介護リフォームでは、手すりの設置から便器交換まで6つの基本工事があり、利用者の身体状況に応じて優先順位をつけて実施します。費用相場は工事内容によって1万円から80万円程度まで幅がありますが、介護保険を活用すれば自己負担を軽減できます。
トイレの介護リフォームを成功させるには、介護保険制度に精通し、バリアフリー設計の実績が豊富な専門業者に相談することが重要です。株式会社ISMは、さいたま市を拠点に介護リフォームを数多く手がけており、お客様のライフスタイルや家族構成に合わせた最適なプランをご提案しています。
自社の熟練職人が責任を持って施工し、工事後も1ヶ月・6ヶ月・12ヶ月の定期点検で長く安心して暮らせる住環境をお届けしています。介護保険や助成金の申請サポートにも対応しておりますので、トイレの介護リフォームをお考えの際は、ぜひISMのご利用をご検討ください。
